【無料セミナー】GXは、企業価値を動かしているのか?【業種拡大版】 ~総研レポート最新版で読み解く、業種別「GXの勝ち筋」~
セミナー概要
| 対象 | 以下のような企業の経営企画・IR・サステナビリティ/GX推進部門の責任者(部長級以上)、CSO、CFOの方 ・すでに統合報告書を発行・開示している上場企業 ・今後、統合報告書の作成やサステナビリティ情報開示の強化を検討している企業 ・上場企業とのサプライチェーン取引があり、GX推進を自社の企業価値向上につなげたい企業 ※誠に恐れ入りますが、上記対象に該当しないと判断される場合、ご参加をお断りさせていただくことがございます。あらかじめご了承ください。 |
|---|---|
| 日程 | 2026年11月11日(水) 15:00~16:00 |
| 定員 | 300名(1社3名まで) |
| 参加費 | 無料 |
| 予約状況 | 受付中 |
| 会場 | Zoomウェビナー |
講演内容
「GXに取り組めば、企業価値は高まるのか?」
多くの企業が抱えるこの問いに対し、カーボンニュートラル総研は、統合報告書を独自指標『GVTI(GX価値翻訳度スコア)』で評価し、
財務・市場評価との関係を分析したレポートを7月に発表しました。
そこで見えてきたのは、意外な結果でした。
全社を一括で見ると、GXのスコアと市場評価(PBR)の間に相関は見られません。ところが業種ごとに見ると、輸送用機器ではFCF、電機ではPER、化学では長期の株主リターンと、GXと結びつく指標が業種によって異なることが分かりました。
「GXの『正解』は業種ごとに異なる。しかし、GXを企業価値へ変える構造には共通点がある」――これが前回レポートの結論です。
このたび、分析対象の業種を拡大した最新版レポートを発行します。
本セミナーでは、最新版で新たに見えてきた業種別の傾向と「勝ち筋」、そしてGXが企業価値につながる企業とつながらない企業を分けるポイントを、分析を担当した総研所長が解説します。
自社のGXは、企業価値のどこに効き、どこで止まっているのか。そのヒントを持ち帰っていただける内容です。
<ご注意>
本セミナーは、2026年10月27日発行のダウンロード資料『【総研レポート】GXは企業価値を動かしているのか(2026年10月)』の解説セミナーです。
事前に下記より資料をダウンロードし、お手元にご用意の上ご参加ください。
『【総研レポート】GXは企業価値を動かしているのか(2026年10月)』をダウンロードする
<当日のプログラム>
1.GXは企業価値を動かしているのか?
・前回レポートの振り返りと、GVTIの考え方
・「GX→経営KPI→財務KPI→市場評価」という価値翻訳の連鎖
2.最新版レポートの分析結果
・拡大した対象業種と、業種別のGVTIスコア・ランキング
・業種ごとに異なる「GXが効く指標」
・最新版で見えてきた新たな傾向
3.GXを企業価値へ翻訳する「勝ちパターン」と「つまずきポイント」
・キャッシュ翻訳型と期待翻訳型
・連鎖が途切れやすいポイントと、その4つの型
4.自社の「翻訳連鎖」を点検するために
・経営管理・資本配分・IRへの実装のポイント
※プログラム詳細は変更になる可能性がございます
こんな方におすすめ
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自社のGXの取り組みが、企業価値にどうつながっているのかを確かめたい方
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同業他社と比べて、自社のGXの「強み」と「伸びしろ」を把握したい方
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GX投資や取り組みの効果を、経営層や投資家に説明する材料がほしい方
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統合報告書やIRで、GXを企業価値の言葉で伝えたい方
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前回レポートの対象外だった業種の分析結果を知りたい方
視聴方法
- 本セミナーはビデオ会議ツール「Zoom」を活用して実施いたします
- 開催前日及び、
当日1時間前を目処に視聴用URLをお送りします - 開始時間になりましたら、視聴用URLをクリックしてご参加ください
講師
伊佐 陽介
株式会社バイウィル 取締役CSO
兼 カーボンニュートラル総研所長
早稲田大学卒業後、一部上場総合不動産デベロッパーで商品企画・販売、商業施設開発等に従事。その後、株式会社リンクアンドモチベーションでのブランドマネジメント事業部コンサルティング責任者を経て、2013年に株式会社フォワードを設立。2020年に同社代表取締役に就任。「サステナビリティ・ブランディング」を提唱し、非財務価値と企業価値の接続をテーマに経営コンサルティング実績多数。2023年4月、株式会社バイウィル 代表取締役COOに就任。2025年3月より現職。
企業のブランド・マーケティング戦略・組織戦略・GX推進コンサルティングを得意とし、「バイウィル カーボンニュートラル総研」では所長を務める。著書に「サステナビリティ・ブランディング」(ダイヤモンド社)、「GXで評価される企業、されない企業: 脱炭素をコストから企業価値へ変える経営戦略」(東洋経済新報社)
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