大学卒業後、ドラマ制作会社勤務。伝統芸能一家に嫁ぎ、出産育児を経てSMBCデジタル子会社社長秘書、航空機燃料プライム上場企業社長秘書勤務。その後、コロナウイルス感染症流行によるステイホーム期間中にEVを購入し、便利さと同時に移動先での充電供給地域格差を痛感。
自治体の脱炭素にむけた取り組みや設備導入の本気度は資金と意思決定次第と考え、完全成功報酬型提案のバイウィルへ入社。海外からの日本経済成長活動（投資家評価）とともに国内の地方創生をクレジットの資金循環によって同時に進行できる可能性を信じている。
