M. Hirose

ITベンチャーでのIPO支援業務から、FIT制度開始とほぼ同時に再エネ業界に転身し、黎明期で変化の激しい業界において発電所立地・発電設備と向き合う。再エネ事業単体から、電源と地域の環境資源の活用へと目を向けてきた。
地域特性を活かしながら環境価値を生み出し、環境価値を循環できるような仕組みづくりを心掛けている。